ドヴジェンコが映画を撮り始めた、オデーサ映画撮影所

黒海に面したオデーサには、1919年から続く映画撮影所があります。オデーサ映画撮影所（Одеська кіностудія）です。1920年代にはウクライナ映画の中心で、のちにウクライナ映画を代表する監督になるオレクサンドル・ドヴジェンコも、ここで映画をつくり始めました。

以下は、Internet Encyclopedia of Ukraine（カナダ・アルバータ大学のウクライナ研究所＝CIUS発行。以下IEU）、ウクライナ国立科学アカデミーの『現代ウクライナ百科事典』（ЕСУ。2022年、2023年更新）、ドヴジェンコ・センターの作品データ、ウクライナ内閣の決定と裁判所の記録をもとにしています。

1919年、国有化された映画会社から

ЕСУによれば、撮影所は1919年5月23日、赤軍第41師団の政治部の映画班として生まれました。もとになったのは、国有化された民間の映画会社、「ミログラフ」「ミズラフ」とボリソフの映画工場です。最初の作品は劇映画『蜘蛛と蠅』（1919年）でした。IEUも、1919年にいくつかの民間の映画アトリエをもとに設立された、と書いています。

名前は何度も変わりました。二つの事典の書き方を並べると次のとおりです。

オリュカのひとこと

ドヴジェンコがこの撮影所で撮ったのは、どの作品だったのでしょう。事典と作品データの書き方をこの節で比べられます。

ドヴジェンコが映画を撮り始めた場所

IEUによれば、ドヴジェンコは1926年にオデーサの撮影所で監督として働き始めました。最初の作品は『改革者ヴァーシャ』『恋の木の実』（ともに1926年）、『外交官の鞄』（1927年）で、1927年にはウクライナの歴史を題材にした『ズヴェニホラ』を撮ります。IEUは『ズヴェニホラ』を、ウクライナの国民的な映画の始まりとされる作品だと書いています。ドヴジェンコ・センターの作品データも、『ズヴェニホラ』を1927年、ヴフク（オデーサ）の作品としています。

ЕСУはこれらに加えて『アルセナール』（1929年）もこの撮影所で撮られた作品に挙げ、ここでドヴジェンコの詩的な表現主義の作風が形づくられ、撮影のダニーロ・デムツキーとの組み合わせが生まれた、と書いています（ドヴジェンコ・センターの作品データは、『アルセナール』の撮影所を「ヴフク」とだけ記しています）。次の『大地』（1930年）はキーウの撮影所でつくられました。その上映停止までの経緯は公開9日で上映を止められた、ドヴジェンコの映画『大地』にまとめています。

1920年代のオデーサには、ほかにも多くの作り手が集まりました。ЕСУによれば、演出家レシ・クルバスがベレジル劇場の俳優たちと『マクドナルド』（1924年）や『アルセナリツィ』（1925年）を撮り、彫刻家でもあったイヴァン・カヴァレリゼは『ペレコプ』（1930年）や、シェウチェンコの詩をもとにした初めてのトーキーの歴史劇『コリーイウシチナ』（1933年）をつくっています。IEUは、1920年代のこの撮影所を「ウクライナの映画芸術の発展の鍵となる中心」と呼んでいます。

ウクライナ語の映画が消えた時代

1930年代に入ると、事情が変わります。IEUの「映画」の項目は、1930年代のオデーサの撮影所がほぼモスクワのモスフィルムとレニングラードのレンフィルムのために使われたと書き、撮影所の項目では、ウクライナ的な内容が強制的に制限されて重要性が下がり、1945年以降につくられたウクライナ語の映画はわずか（例として1979年の『深紅の岸辺』）だとしています。ЕСУも、1945〜1953年の撮影所が事実上ロシアの撮影所の製作拠点になっていたと書いています。

1954年からは、自前のロゴで作品を出すようになります。ЕСУによれば、ブリガンティン（帆船）の絵と船の鐘の音で知られるロゴは1960年代半ばにできました。この時期の撮影所からは、キーラ・ムラトワのように国外の映画祭で評価された監督も出ています。ЕСУは、ムラトワの『長い見送り』（1971年）が1987年にロカルノ国際映画祭で国際映画批評家連盟賞を、『無気力症シンドローム』（1989年）が1990年にベルリン国際映画祭で銀熊賞を受けたと記しています。

ただし、この時期の作品をそのまま「ウクライナ映画」と呼べるかは別の問題です。IEUは1970年代について、キーウとオデーサの撮影所がロシア語の映画もつくっていて、ウクライナの映画と区別されていなかったため、ウクライナ映画が何本つくられたかを数えるのは難しいと書いています。どこで、誰が、何語でつくったかで分けて考える方法は、「ウクライナ映画」は五つのものを指すで扱っています。

いまの所有と、株式をめぐる裁判

ЕСУによれば、撮影所は2005年に国営企業から株式会社になり、2014年から非公開株式会社「オデーサ映画撮影所」（ПрАТ）です。ЕСУは、1990年代から2000年代初めにかけて、資産の50%を超える株式の民営化によって撮影所がなくなる危険があった、とも書いています。国営通信ウクルインフォルムは2020年7月、2005年の株式会社化以降、国が50%に1株を足した株式を持ち、残りを二つの民間会社が持っていると伝えました。

2017年7月19日、内閣は決定（第496-р号）で、国が持つこの会社の株式の管理を国有財産基金から文化省に移しました。その後、国の持ち分をめぐって裁判が起きています。

ウクルインフォルムは、一審の判決のままなら国の持ち分は50%に1株を足した分から38%に減り、国が経営の支配を失うところだった、と伝えています。2026年には国有財産基金が株主に向けて、6月24日に臨時株主総会を遠隔で開くと告知しました。

ЕСУによれば、撮影所は2011年1月26日の内閣決定で「国民映画」の製作者の一つとされています。敷地には映画博物館があり、海辺の撮影用プールなどの設備は、いまも国内外の製作会社に使われている、とЕСУは書いています。